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学部・教養部・大学院

工学部

建築学部(仮称)

情報学部

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大学院

研究・社会連携

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充実した施設・設備

本学には研究・社会連携推進センター(Center for Research and Regional Collaboration:CRRC)があり、研究における連携の窓口を務めると同時に、共同研究ラボラトリーと、企業の方との共同研究を推進するための共同実験室の管理を行っています。また、共同利用研究設備により、企業の方からの受託試験にも対応しています。

学外研究機関との連携で、研究領域の多様化に努めています

科学・技術の著しい発展に伴って、従来の学問の枠を越えた新しい学問領域が次々と開拓されつつあります。本学は、このような科学の諸分野の新しい局面に柔軟に対応し、学際的な学問分野の発展に応えるために、大学院組織をさらに発展させ、国公立・民間等の研究所と連携を図っています。

連携大学院

本学大学院は、国公立・民間の研究所の研究者を大学院客員教授として迎え、修士課程の大学院生が、最新の設備と機能を有する外部の研究所において、それらの客員教授から研究指導等を受ける方式を採用しています。
この連携大学院方式により、大学院の研究領域の多様化、豊富化を図り、大学院教育のより一層の活性化を目指すことができます。他方、外部の研究所の側は、大学院教育に参加することによって若い活力を注入することができ、わが国における独創的な学術研究の推進と先導的分野の開拓に寄与することが期待されます。
現在、本学大学院は以下の5研究所と連携し、5名の研究者が大学院客員教授として大学院生の研究指導・講義等を担当しています。

  • 大同特殊鋼株式会社
  • 一般財団法人 ファインセラミックスセンター
  • 日本製鉄株式会社
  • 国立研究開発法人 産業技術総合研究所
  • 名古屋市工業研究所

産官学連携共同研究活動

産官学連携共同研究活動としては、「共同研究」と「受託研究」があります。それ以外にも「受託試験」や「技術相談」、また、産業界から本学への「奨学寄付金」があります。

共同研究

本学の教員と企業等が共同して研究を行う形態です。研究テーマがあり、本学教員と相手企業等との間で役割分担がされます。共同研究のスタートに先立ち、本学と企業との間で共同研究契約を結びます。

受託試験

本学の共同利用研究設備を教育研究に支障のない範囲で、企業等からの委託により試験を行います。

受託研究

企業等から本学が研究テーマを受託して研究を行い、決められた期間に研究成果を報告するものです。委託企業には、研究に必要な経費(設備購入を伴う場合には設備購入費)を研究に先だって支払っていただきます。受託研究のスタートに先立ち、企業等と本学との間で受託研究契約を結びます。

技術相談

相談事項について、もっとも適切な本学教員が応対します。

奨学寄付金

教育研究資金として企業等から寄付していただくことにより、学術の振興に役立てるものです。寄付者の意志により、研究分野・研究者名など寄付の目的を指定することもできます。

実績

過去5年間の共同研究費等の受け入れ実績は、次のとおりです。

(金額:千円)
  共同研究 受託研究 奨学寄付金 公的研究費
(科学研究費等競争的資金・財団等)
件数 金額 件数 金額 件数 金額 件数 金額
2021年度
(令和3年度)
30 33,387 6 8,778 12 27,040 38 63,511
2020年度
(令和2年度)
28 27,164 3 1,294 17 28,060 42 61,464
2019年度
(令和元年度)
28 20,454 10 8,869 21 40,695 28 66,932
2018年度
(平成30年度)
22 14,562 6 3,390 19 40,170 26 55,621
2017年度
(平成29年度)
19 19,927 3 1,350 18 11,490 25 30,156
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